「ものづくり」カテゴリーアーカイブ

“まちづくりとオープンデータ活用シンポ”より

まちづくりで、いわゆる“ビッグデータ”または広く標準的なデータに加え、それぞれの地域に密着した情報をいかに見える化し、実務に生かしていくかが求められています。「広域情報+ローカル情報」の組み合わせは、ものづくりIoTの現場や、人材アセスメント・評価での考え方と通じるところがありそうです。

グローバル・コンテンツとローカル・コンテキスト
〔グローバル・コンテンツとローカル・コンテキスト〕

「まちづくりとオープンデータ活用」シンポジウム(主催:Code for Suginami、杉並区産業商工会館にて、2017/9/22)を聴講しました。講演は、庄司昌彦GLOCOM准教授。その後のパネル・ディスカッションは、庄司准教授のほか、笹金光徳高千穂大学学長、杉並区役所の馬場氏、西武信金の山崎氏、モデレータとして新雅史東洋大学助教の5人。あまりまとまっていませんが、以下に気が付いたところを挙げてみました。

■オープンデータをまちづくりに生かすには

本シンポジウムのテーマは、地域社会(地方自治体)の衰退が課題となっている昨今、社会で役立つ調査結果や収集データを「オープンデータ」として整備し、それらをどのようにまちづくりに生かしていけばよいか、です。

なお、文章は話者の発言そのままではなく、筆者(松山)の解釈を含めた表現になっているところがありますので、ご容赦ください。

パネルディスカッションの様子
〔パネルディスカッションの様子〕

– 地域社会の衰退のスピードは変えられる。たとえば島根県海士町は、「島留学」や住民主導のまちづくりなどから、移住者が増えている。
– 日本の高齢者の25%は「友達が一人もいない」という。今後、人々が協調して活動する機会を増やすことが、重要な政策となるだろう。
– 「オープンデータ」とは、単に公開されたデータでなく、「開放(自由に使える)資料(イメージなどを含むさまざまなドキュメント)」である。
– 2016年末に施行された「官民データ活用推進基本法」において、都道府県におけるデータのオープン化計画づくりが義務とされた。

– 商店街の活性度や地域の元気度をどう測るか、「コミュニティカルテ」のようなものができないか研究している。
– 行政(杉並区)の情報政策課として、各部署に情報のオープン化を説得している(が、必ずしも理解が得られるとは限らない?)
– 金融機関はプライバシー情報が多いので、情報はほとんどがクローズドである。だが、金融庁森長官によって進められているディスクロージャーの動きから、銀行はどこもdiscloser誌(決算報告書のようなもの)を開示するようになった。

(参考)
「東京都オープンデータ推進 庁内ガイドライン」
http://opendata-portal.metro.tokyo.jp/www/contents/1491469912683/
「東京都オープンデータカタログサイト」
http://opendata-portal.metro.tokyo.jp/www/index.html
新雅史モデレータの興味深い著書
「商店街はなぜ滅びるのか」 facebook記事(2012年)

■局所的な文脈をいかに組み入れるか

いくつかのテーマのうち、講演者である庄司氏は「ビッグデータや広域で一律的に整備される標準データも必要だが、地域創生などには、それぞれの地域生活に密着した(地域企業が持っているような)ローカルデータが必要となる」という点を特に主張されていました。

中央からの発想、もしくはグローバルという視点を強く持ち出すと、ビッグデータや定量的な社会指標を重視しがちです。まちづくりの目標設定、たとえば補助金・助成金を受けるための目標設定などにおいて、地域の特性とはピントが外れた判断基準だけが一人歩きする危険があるわけです。しかし「想いやこだわりを地域や個店はしっかり持つべき。それなしにオープンデータ(広域・標準のデータ)を活用しようとしても、あまり意味がない」。

このあたりの考え方を自分なりに図式化してみたのが、冒頭の図の上部「まちづくり」として示した部分です。まちづくりにおける「広域・グローバル」データと「個別・ローカル」データのイメージとを対比させてみました。要素が必ずしも論理的に図式化されているわけではなく、概念的な項目と“RESAS”のような個別システム名が混じっています。あくまでもイメージに過ぎません。

個人的な意見になってしまうかもしれませんが、広域・グローバルな部分とは、膨大な「コンテンツ」として存在している、いわば客観的な“測定値”でしょう。一方、個別・ローカルな情報とは、外部から見れば理解しにくい「コンテキスト」(文脈)を含むもの。できるだけ客観化するに越したことはないのですが、必ずしも(普遍的に通用しそうな)客観性だけではなく、その地域、会社、グループ、個人といった粒度での主観性を併せ持つものだと思われます。

(参考)
RESAS:地域経済分析システム(内閣府 まち・ひと・しごと創生本部)」
https://resas.go.jp/

■ものづくり、ひとづくり、でもあてはまる枠組み

冒頭の図ですでに示しているように、筆者(松山)の感想としては、この枠組みはシンポジウムで論じられていた“まちづくり”の場面だけでなく、“ものづくり”(工場)、“ひとづくり”(人材育成)においても同じようなアナロジーができると思われます。

例えばものづくり企業のIT実践でも、米国的なビッグデータ構築や、ドイツ的なIndustry4.0標準化だけでなく、もう少しローカルな、個々の現場から上がってくる情報を組み合わせていくべきとの問題意識があり、日本の中小企業などが研究しています(IVI:インダストリアル・バリューチェーン・イニシアティブ など)。

逆にものづくりの側から見ると、生産系の“どろどろしたデータ”は工場やラインの情報化で不可欠だという印象を持っていましたが、商業・マーケティング系でもやはり同じように「マクロで横並びになった情報」と「ミクロで文脈をさぐるような情報」の組み合わせが意識されていて、それがまちづくりというテーマで論じられるとこのシンポジウムのような議論につながってくるのかなと考えます。

さらに、当blogでは以前から何度も、ひとづくりを考える上で「アセスメント」(人事測定)と「イバリュエーション」(人事評価)の違いをテーマとしてきました。これも同じ枠組みで上の図に表現してみました。

(参考)
IVI:インダストリアル・バリューチェーン・イニシアティブ
https://www.iv-i.org/
人事測定と人事評価の違い
http://mir.biz/2006/07/0418-5333.html

■ローカルベンチマークの枠組みとのアナロジー

さらにさらに、中小企業の経営状況を分析するツールとして経済産業省が打ち出してきた「ローカルベンチマーク」(通称:「ロカベン」)の枠組みも、同じように比較できそうです。ローカルベンチマークは、従来単に同業種比較で経営指標を見比べ、どこが勝っているのどこが劣っているのと一律の判断をしがちだった反省を踏まえ、定量的な情報(6つの指標)のほかに、定性的な情報(4つの視点)をできるだけわかりやすく枠組みに示したものといえます。

ローカルベンチマーク
〔ローカルベンチマーク〕

(参考)
ローカルベンチマーク(経済産業省)
http://www.meti.go.jp/policy/economy/keiei_innovation/sangyokinyu/locaben/

最後にこんな記事をご紹介。コンテキストの必要性について述べた記事ですが、とても面白く読めます。
「紫式部は、なぜ源氏物語を書いたのか?」(池永寛明氏、日経新聞運営のサイトCOMEMO)

「今の日本は、コンテンツが中心で、「それはなぜか?」というコンテクスト(背景・文脈)を追いかけることが苦手な国になっている」
「「巨人の星」の星飛雄馬が1球投げるのに30分番組が終わるというような「長さ」がない」

「グローバル・ニッチトップ企業論」

中小企業と言っても、昔からの下請型企業、特定工程に強い中小企業、ニッチトップ型企業、グローバル・ニッチトップ企業といった類型ごとに企業戦略として採るべきスタンスも異なる…。そんなヒントが、ケーススタディとともに多数示されています。

「グローバル・ニッチトップ企業論」書籍と講演
[グローバル・ニッチトップ企業論、細谷祐二著、白桃書房刊、2014年]

同書籍、および3月に開かれたシンポジウム「多摩の中小企業の知られざる国際化と経営者の姿」(主催:東京経済大学・多摩信用金庫)における同氏の基調講演を混ぜこぜにしたメモです。

■海外生産より海外販路開拓、ニーズ把握を
内容は、ざっくり言って「普通に良い中小企業」と「海外進出し高業績を示している中小企業」の差を分析したもの。ニッチだが世界で高いシェアを持つ製品を複数持つ“グローバル・ニッチトップ企業”には、次のような特徴が明らかだとされています。

・技術力(解決力)があるから、自然と取引先などから相談事(ニーズ)が持ち込まれてくる
・その(確実に存在する)ニーズとシーズを結びつける機能を持つ
「ニッチトップを目指して討ち死にする製造業も多い。逆説的だが、技術力(シーズ)がありそれを前面に押し出してしまうとワナがある。グローバル・ニッチトップは初めにニーズありきで、そこから解決法を作る(または他社から見つける)」

・輸出を早い時期から行いながらも、海外拠点設置はむしろ慎重
「以前から海外生産を展開できている企業はともかく、これからは得意先などの依頼・海外進出にたんに応じて海外生産を優先させる必要は必ずしもない。むしろ国内で生産し輸出することを基本戦略とする方が薦められるのではないか。一方、海外ニーズの把握、販路開拓といった部分は海外で活動を進めるのが望ましい」

■中小企業支援の「支援疲れ」
また、中小企業支援に対する問題意識から、次のような分析・提言があります。

・たんに補助金などの予算を確保し機会を増やすだけでは不十分
・「支援疲れ」「支援され疲れ」が生じている。補助金の多頻度利用企業は、必ずしも補助金の効果を実感できていない(空回りしている)
・グローバル・ニッチトップ企業は、海外見本市出展費用の経費補助ニーズが高い
・「優れた中小企業◯◯社表彰」といったものは単なるスナップショットに終わっている場合も多く、グローバル・ニッチトップほど継続的な成果を上げていない
・技術開発補助金の審査では、市場化という成果に結びつく見通しが十分に立っているかどうかをチェックすることが重要

著者はもともと経産省で中小企業政策に携わってきた幹部の方です。最後の項目 “技術開発補助金の審査では…” 部分の提言は、現在の補助金審査に間違いなく取り入れられていることでしょう。補助金申請中の方は、特にご注意を!

“fabcross Meeting”より

デジタル・ファブの世界が広がっていく中での“ものづくり”。興味深かったのは、背景にある“ひとづくり”が最重要キーワードになっていたこと。従来のアナログ技能の世界で繰り返し語られたことが、デジタル技術の進化があっても根底でほとんど変わりがないことを意味しているのでしょう。

fabcross201403
「fabcross Meeting ~ブームで終わらせない『次世代ものづくり』のあり方」 (Mar.23 2014)

デジタル・ファブリケーションの世界が広がっていく中での、新しいものづくりの担い手、環境などについて話し合われました。例によって、私の個人的なメモを数点、以下に残しておきます(発言者省略)。

・昨年来、やたら3Dプリンターばかりに興味が向いていたのは、「一般の人がいかにものづくりに詳しくないか」の表われだろう。いくら出力機があっても、やりたいことを自ら分からず、3Dデータを用意できず、何を出力しようというのか。

・3Dデータを扱うということがどういうことなのか、特に年配の人には概念そのものがなく、わかってもらえない。誰でも3Dモデリング作業ができるようになるわけではないが、何かを創りだそうというモチベーションがある人なら、本当は身につけて欲しい。(かつて“ワープロを使えない上司が、手書きで原稿を書いて誰かに入力させた”などという馬鹿げた方法のようにならないよう)

・これからのものづくり人材養成に向いた教育機関は、高専ではないだろうか。高専では(高校などと違って)高いレベルの実践教育が受けられる。技術・技能だけでなく、ものづくりのチーム・マネジメントなども経験できる。

fabcross.jpさん主催のトークイベントでした。
https://fabcross.jp/event/fabcross_meeting_0323.html

facebook

ものづくりの復権 02-パーソナルな工作意欲

個人でも使いこなせるデジタル工作機の出現は、ものづくりのあり方を変えていく可能性があります。利用者がメーカーになるということよりも、個人の考えやイメージを製作工程から直接反映していけることが重要なポイントでしょう。

家庭パソコン
〔特集「家庭のパソコンが面白い」:日経パソコン1990年1月8日号より〕

■20年前のfab事例?
上の写真は、パソコンがまだMS-DOSの時代だった1990年にパソコン誌に掲載された「家庭のパソコンが面白い」という特集記事の一部です(※注1)。まだ家庭でのPC利用率は高くなく、インターネットはもちろんつながらない時代。個人・家庭向けとして、やっと普及しつつあったパソコン通信サービス、デジタル(MIDI)対応の楽器、パイパーテキストという概念が初めて持ち込まれたソフトウェアHyperCard(マック用)といった道具を上手く使いこなしている事例や、業界での動き、将来ビジョンなどがまとめられています。

例えば写真左下に(小さくて見えにくいと思いますが)星座や宇宙船を模した絵があります。元絵はパソコンで描かれ、プリントゴッコ(理想科学工業)で印刷されたポストカードです。それも、三角関数など数学的な計算を組み合わせて銀河などの幾何学的模様を描き、それを基に2色刷りをしたもの。これを製作したのは、なんと50代後半の主婦でした(1989年当時)。

■デジタルデータとのつながり
プリントゴッコについては、ご存知の方も多いと思います。家庭向け孔版印刷機で、いわゆる“ガリ版”を非常にスマートに商品化したものとして、長い間市場に受け入れられてきました。手書きでも何でも紙に描いた原稿があれば、それを基に「版(マスター)」を作成し、さらにその版に自分で専用インキを乗せてぺったんぺったんとハガキや名刺などを刷ることができます。1977年の発売後ロングセラーとなり、年賀状印刷など主にパーソナルな用途に広く使われてきました。

完全アナログではなく、プリントゴッコとデジタルとの連携が実現したのもこの時期でした。一般的な手順としては、たとえパソコンやワープロで原稿が完成しても、
→いったんプリンターで紙に印刷し、
→紙に描かれた原稿から版を作成し(この時、カメラのフラッシュのような光で感光させる作業を行う)、
→その版を改めてセットして印刷を行う
というステップが必要でした。その中間ステップを省いてダイレクト刷版ができる「CDマスター」が発売されたことが、この特集記事で触れられています(※2)。

また、プリントゴッコからは、「コットンメイトPG」という布印刷用の特別な版を利用することで、紙だけでなく衣類に印刷することもできました。下写真がその紹介事例(同特集ではなく別の号の記事)。コットンメイトが発売されたのもこの時期でした。

Tシャツ印刷
〔プリントゴッコを使ったTシャツへの印刷:日経パソコン1990年1月29日号より〕

■プリントゴッコは先進的なfabかも
こう見ると、プリントゴッコは今考えてもかなり先進的なデジタル工作ツールだったと言えそうです。

しかし、1990年代にインクジェット式の安価な家庭用カラープリンターが広まり、パソコンから大変綺麗なカラー印刷ができるようになりました。印刷の精密度や手軽さでプリントゴッコに優るため家庭内印刷などの主役が「パソコン+カラープリンター」に移り、理想科学はプリントゴッコの製造販売から撤退を決めます。2008年に本体の販売が終了。そしてつい先日の2012年12月末、消耗品を含めて事業が完全に終了しました。
現在は、プリントゴッコの進化系とも言える機能・性能の高い商品が、「ゴッコプロ」という名称で販売されています。ただし業務用なので、価格は100万円以上します。個人がほんの1万円前後で買えたプリントゴッコのことを考えると、(サービスを利用するという場面を除けば)ちょっと遠い存在になってしまいました。

歴史に“もし”があり、仮にプリントゴッコが当時は存在せず、今2013年になって新たに商品として生まれてきたものだとしたらどうだったでしょうか。もしかしたら「プリントゴッコは先進的なfabツール」とか言われて、3Dプリンターと並んでもてはやされていたかもしれません…(なんて想像してしまうのは行き過ぎですかな?)。

■20年前からあった小規模なものづくり術
前回のエントリーで「今デジタルFabricationが注目されている状況が、かつてDTP(デスクトップ・パブリッシング)が注目された頃の状況と似ている」と書きました。当時は、デザインなど2次元の表現や音楽といったものが主で、今のような3次元ものづくりまではできませんでしたが、3次元の匂いをさせる技術→今のfab lifeの先駆けとなっていたような技術はありました。前出のTシャツ印刷がその一つ。ほかにも、パソコンでデザインした図案を編み機に出力するシルバーリード・デザインシステム(シルバー精工 ※注3)が実用化したのもこの時期です。

大げさな製造システムや業者を使わなくても、個人レベルで一種のものづくりをしようという意欲、エネルギーがあり、その術も当時からあれこれあったことがわかります。今のMakerムーブメントは、決して一時のブームではなく、むしろ脈々と流れている自然な流れと言えます。そしてその技術、ノウハウが本格的に花開こうとしているのが今なのかもしれません。

※注1:本稿の筆者(松山)が同特集記事企画・執筆者の一人です。また、2枚目の写真に挙げた記事(プリントゴッコからTシャツの印刷)の執筆者も松山です。手前味噌な紹介の仕方ですみません。
※注2:ただし、直接に版を作ることができるのは「熱転写型」プリンターだけでした。
※注3:シルバー精工は2010年民事再生法を適用申請。事業継続は適わず2012年に破産。

ものづくりの復権 01-デジタルFabrication

「メーカー・ムーブメント(Maker Movement)」の話題が、一部の限られた人たちだけでなく、社会一般に広がる時を迎えました。日本では2012年後半くらいから、一般ビジネス誌でもこの流れを採り上げた記事が連続しています。

デジタルFabrication関連書籍
〔デジタルFabrication関連の書物〕

※「デジタルFabrication」「パーソナルFabrication」も「メーカー・ムーブメント」と概ね同じ文脈で使われます。本稿では「デジタルFabrication」という言葉を主に使うことにします。

■個人まで降りてきたデジタルものづくり
デジタルデータを基に3次元の物品を作り出す技術や機器はもちろん昔からあって、CAD(設計)、CAM(生産)、CAE(エンジニアリング …強度計算など)は半世紀近い歴史があります。昔は大型コンピューターが必須でした。それからミニコン、ワークステーション、パソコン~、とどんどん手元で扱えるよう進化しました。今では大規模製造業はもちろん、中小零細企業や、必ずしも高い専門製造技術を持たない企業であっても、当然のように使われる道具となりました。

しかし、さすがに個人がこれらの機材を扱うには費用面からも利用技術面からも高い壁があり、例えば家庭にそうした製造機械を持ってきたり、ものづくりの技術・技能を持たない一般人が使いこなしたりできる代物ではありませんでした。ほんの1~2年前までは…

その状況が大きく変化し、個人レベルでも何とか届くところに近づいています。それがまさに2013年の今、現在進行形の話です。象徴的な道具が「3Dプリンター」。デジタル化された物体のデータをパソコンからアウトプットし、3次元の物体を作ることができます。現在は熱で溶かしたプラスティック材料(ABS樹脂など)を精度よく固めて形作る方式が、普及型3Dプリンターの主流です。3Dプリンターの話題を耳にしない日は少なくなりました。

■Fabの世界がもたらす機会と脅威
デジタルFabricationによる社会環境の変化は、これまでものづくりをしてきた多くの関係者にいずれ大きな影響を与えることが確実です。とりわけ日本の中小製造業のようなこの新技術と隣接する世界で暮らしている人たちに、計り知れないほど大きな「機会(チャンス)」をもたらすはずです。同時に「脅威」にもなるでしょう。それに気づいている人と気づいていない人と、気づいているけれど考えないようにしている人(?)と、それぞれいるようです。

デジタルFabricationで一体何ができるかは、まだ混沌としていて分かりづらいところです。私もまだまだよく状況を理解していません。さまざまな事例が世界中に出てきていますので、いろいろと検索してみてください。

ただ、この流れを見て個人的に“実に似ている”と感じるのが、かつてDTP(デスクトップ・パブリッシング)が世の中で注目され始めた時の状況です。アップル社のパソコン(マック)とアルダス社のレイアウト・ソフトウェア(ページメーカー)、そして「PostScript搭載のレーザープリンター」の登場でDTPの世界が現実のものとなったのは1985-86年頃のこと。当時、印刷やデザインのプロからは「おもちゃ」程度にしか見られていなかったシステムでした。

■2次元から3次元へ
しかし徐々にDTPは本格化し、2次元の印刷物、文字組版、グラフィック・デザインの世界で、それまでのアナログ世界の常識を駆逐するに至りました。当時も印刷業者・関係者は、その流れに気づいて積極的に乗った人、反発していた者、たかをくくって無視をしていた者など、さまざまでした。そのせめぎあいの様子を経営の観点から私(松山)が本にまとめたのが1992年でした(本サイトのProfessional DTP参照)。

かつては2次元印刷物の世界(のみとは言いませんが、ほとんど)。そしてそこから20年以上経った今、3次元物体の世界へ。デジタル化とパーソナル化が既存の産業を底流から変革しようとしているという意味で、とても似た構図が描けるのではないかと思われます。
この話題について、過去に遡って思うところがさまざまあります。