一人住まいの高齢者が増えた現代ですが、ハイテクを駆使して家族や介護関係者が遠隔地から安否確認をするサービスが多数登場してきました。

■センサー技術と通信性能の向上
少し前に記事として「社会安全システム」という本をご紹介しました。同書にもさまざまな事例が書かれていたように、情報技術と通信ネットワークをうまく利用することで人の安否情報や行動情報を離れた場所に伝えることができます。緊急事態があったときに即座に対処したり、危険や病気が発生しそうなときに前もって状況を分析したりと、役に立ちそうです。

見守りシステムの基本的な仕組みは、わかりやすいものだと思います。単純化すれば、

・何らかのセンサーで人の行動や状態を検知する
（または対象者自身がボタンなどを押して意思表示する）
・検知した情報を無線または有線で家族や介護者に伝える
（即座にメールする、コンピュータ・サーバーに蓄積するなど）
というだけの話です。

センサー技術と、通信ネットワークの性能・使い勝手が向上したことで、意外と簡単に上記システムが組めるようになってきたわけです。現在すでに事業化または試験運用されている見守りサービスの例を一覧にまとめました。

…見守りサービス・システム

このリストは網羅されたものでなく、掲載されたシステム・サービス以外にもまだ多数あるはずです。同リストは、順次更新する予定です。

見守りサービスを2つの観点から分類したのが冒頭の図です。縦軸は「情報の内容・深さ」、横軸は「対象者と保護者との距離」とでも表現できましょうか（あまり厳密な軸の定義ではありませんが）。

■センサーの組み合わせで検知レベルが異なる
見守りサービスに使われうるセンサー（または検知システム）は、多数多様です。

・監視カメラ
・人の動きを検知するもの
圧力センサー
フロアマット（マットセンサー）
ベッド用マット（ベッドセンサー）
車椅子用センサー
トイレ用センサー
位置センサー、行動センサー
加速度センサー
音波センサー
赤外線センサー
感熱センサー
PHSによる位置特定システム
生体センサー
心拍計、血圧計その他各種身体測定機器
睡眠センサー
おむつセンサー
・生活関連製品の利用状態を検知するもの
電気利用を感知する装置
電気コードやスイッチから電流を感知する装置
家電製品そのものに組み込まれる装置
水道利用を感知する装置（…水道局が試験的に実施中）
ガス利用を感知する装置

あと、センサーというわけではありませんが、見守りシステムの重要な要素として

・対象者自らの合図
コールボタン（いわゆる「ナースコール」のようなもの）
電話

が挙げられるでしょう。

人の「存在」のみを検知するものから、存在だけでなく室内行動または室外での移動を検知するもの、さらには健康状態まで知ることができるものなど、検知レベルには深さ浅さがあります。これらの組み合わせ方で、見守りシステムの性格が異なってきます。

本blogでは「身体を測る」というテーマで、物理的・客観的に生体情報を測定する手法や実例を紹介していますが、たとえば記事の一つ「身体を測る 05-健康状態がわかる睡眠シート」で採り上げた睡眠センサーが、見守りシステムにも使われています。

■人的な面、利用技術が有効利用のカギ
見守りサービス・システムをどのような人がどのような立場で利用するかによって、位置付けが異なります。ここでは大きく3種類に分類してみました。

a 施設内管理
介護施設や高齢者住宅、病院の内部で、そこに居住・滞在している人たちを集中管理するための見守りシステム。「見守りシステム」として切り分けて呼ぶより、施設内（院内）システムの一部と捉えたほうがよいかもしれません。
なお、（独居世帯でない）一般世帯の家庭内でも同様のシステムを取り入れることができるかもしれません。ただし、家族が同居しているという状況から高度な管理システムの必要性は必ずしも高くなく、またコストを考えると小規模なセンサー・システムで十分ともいえます。事業性という観点からは、家庭内見守りサービスが広く普及する可能性は、今のところはまだ低いだろうと考えられます。

b 地域における介護支援
介護サービス会社、社会福祉団体、地域医療サービスの団体などが地域の独居者（その他健康に注意すべき人がいる世帯）を見守るシステム。各地で今、この種のサービスが少しずつ研究されているところだと思います。

c 遠隔地見守り
離れて暮らしている独居高齢者の安否や健康を、家族が遠隔地から日常的に確認するためのシステム。仕組みとしては b とほとんど同じようなものと考えられます。ニーズはある程度高いものの、やはりコストとの兼ね合いが一つの課題となるでしょう。

■人的な面、利用技術が有効利用のカギ
見守りシステムは機械だけ揃えば済むといった話でないのが、実用的な運用をするために難しいところです。いくらセンサーで得た情報を伝達しても、人的な面からの運用ノウハウがないと、おそらくいざというときに役立ちません。

上記分類（施設内、地域介護、遠隔地）にしても、機械装置の面からみると本質的な違いはさほどないのかもしれません。むしろ人的関係や社会的コミュニティを形成しながらいかに利用技術を積み上げるかという点が重要とされるでしょう。

人・社会の安全を守るシステム。関連する情報技術が実用段階に入り、いよいよ身近な生活と関連してくるようになりました。

「社会安全システム ― 社会、まち、ひとの安全とその技術」
【中野潔（編著）、安藤茂樹、井出明、小林正啓、瀬田史彦、高畑達、田口秀勝、西岡徹、宮野渉（著）、2007年、東京電機大学出版局】

■「安全学」の教科書
大阪市立大学大学院創造都市研究科の教授陣が中心となってまとめられた専門書。「安全とはどんな状態を指すのか」から始まり、安全を守るシステムのあり方を情報技術面、法的な側面、まちづくり・環境の視点などから多面的に論じています。

目次にあるようにさまざまなテーマで安全が語られているわけですが、とくに児童・生徒の安全確保に関する実例や、カメラ・センサーを中心とした防犯システムについての事例・課題などに多面的な観察がされています。

〔目次〕
序章
第I部　社会の安全とまちの安全
第1章　安全学総論
第2章　情報化社会における安全
第3章　法における安全の意味）
第4章　防犯と安全・安心まちづくり
第5章　防災，環境，社会的弱者と安全・安心まちづくり
第II部　まちの安全とひとの安全
第6章　情報通信技術による社会安全システムの現実
第7章　ネットワークロボットの法的問題について
―ネットワーク監視カメラ・防犯カメラの設置運用基準―
第8章　防犯カメラの運用に関する公的規則
第III部　安全のための情報と通信
第9章　ユビキタスコンピューティング技術と社会安全
第10章　防犯・防災および食の安全分野におけるRFIDを中心とする情報通信技術の活用
第11章　情報通信技術による防犯実証実験
終章　安全安心関連およびリスク情報についての社会的伝達における人材育成

■安全確保の“根幹”とは
一般的にはあまり「安全学」という言葉は使われませんが、こうして人と社会の安全に関する事象が学問として体系化されていくところをみるとやはり奥深いものだと思われます。

関連テーマの広さも見逃せません。たとえば、高齢者や子供をモニターする「安否確認サービス」（見守りサービス）がいくつかの側面から紹介されています。

・カメラ（モニター）による映像監視システム
・GPSやICタグを被監視者に持たせた居所確認型のシステム
・ベッドなどに取り付けられたセンサーに連動するシステム
・電気ポットのような生活用品に連動するシステム

それぞれ異なる特徴があるわけですが、いずれも有効なシステムとして運用するためには、次のような要素を考慮する必要があることがわかります。

・センサー技術（状態の監視、行動の検知…）
・検知情報の利用ノウハウ（何をもって安否状態を判断するのか）
・伝達手順（携帯電話、無線、人…）
・プライバシー確保

さらに、ごく一部だけですが、経済面から検討されている個所があります。たとえばある中学校のシステムと関連して次のような試算が示されています。

・保護者が児童生徒の安全システムの利用について負担可能な金額は月額で1000円以下
・システム導入の初期費用は数百万円～数千万円、月額運営費数十万円～百数十万円
・仮に児童生徒500人から月額1000円集めても、初期費用はおろか運営費用さえ賄えない

それゆえ、次のような提言が（同じ中学校の事業調査報告書から）引用されています。

・当面は、行政や公共サービス企業との相乗り
・中期的には、事業リスクを避けるための保険導入
・長期的には、行政や地域住民などが協調して事業を行える枠組み制度の構築

個人的には、こうしたビジネスモデル確立に関わる考察はもっと深く知りたいところがあります。また、何を「標準化」（またはドキュメンテーション化）し、何をシステムに埋め込み「自動化」し、何を「人材教育」に委ねればよいのかといったあたりに興味があるのですが、本書はそれを考えるための枠組みを示してくれているようです。本blogでとりあげている「失敗学」「生体測定」「ドキュメンテーション」「コンビニ」「宇宙飛行」「組織開発」それぞれのテーマとのつながりが感じられました。

広範囲な領域に話が膨らむだけに、本書はそのほんの入口を示しているに過ぎません。また、情報技術の変化は激しいだけに実用情報はすぐに古くなるかもしれません。でも安全確保をするための“根幹”となる考え方は、そう劇的に変化するものではないだろうと推測します。そんな「安全システムを考えるときの拠所」が、こうした研究を通じて体系化されていくことを期待したいものです。