技の伝承と人材育成4(人材育成状況判断テスト)

今回試みた指標化を参考に、個別の企業や部署の人材育成状況を判断するための簡単なテストを作ってみました。人材育成に関わるアイデア発見につながるでしょうか。技の伝承はアートかサイエンスか…、あらためて考えてみたいものです。

分析図4
〔図4 “技能者育成指標”計算例〕

■アート的な伝達…サイエンス的な伝達
前回の記事まで3回にわたって、企業の人材育成が「個人力」(暗黙知的に人から人へ伝える方法に適したもの)と「集団力」(形式知化、マニュアル化により共有できるもの)のどちらの傾向を持っているかを示す指標を作ってみました。元になった調査は、JILPT(労働政策研究・研修機構)の調査報告書(※1)です。

別の記事「NASAを築いた人と技術」では、「属人的(≒アート的)手法」と「脱人格的(≒サイエンス的)手法」の衝突、が重要な視点だと書きました。ここでいう「個人力」がアート的手法による技の伝達に、「集団力」がサイエンス的な手法による技の伝達に、それぞれ対応させることができるかもしれません。

どの企業にとってもおそらく2者択一なのではないでしょう。例えばあるものづくり企業において
・基礎的・初歩的な技能は、集団力→脱人格的な手法→off-JTや小集団活動、で養成する。そのためのマニュアル作りをする
・顧客の要望に応じた“一品モノ”製造のための技能は、個人力→属人的な手法→日常的指導、計画的OJT、ジョブ・ローテーション、で長期的な視点で養成する
といった使い分けをすることがふさわしいのでしょう。

しかし時には、基礎的な技能に限って(わかりきっていることだけに)、マニュアル化を軽視して「見て覚えよ」と形式知化を怠ってしまう可能性があります。逆に、“一品モノ”の製造や顧客単位で高度なサービス提供が求められる部分に限って(その非効率さを実感しているだけに)、無理やりの標準化・形式知化を導入しようとする例もあるのではないでしょうか。

■単純なアセスメント・テスト
これまで挙げた指標は、「ある企業集団に対してYes/Noアンケートをとった、そのYes回答の平均値」を変数として指標を計算していました。なので本来は、個別の企業や部署に当てはめてこの指標を計算させることはできません。

しかし、かえって単純に考えて、個々の企業・事業所に対し今回の指標に近いものを当てはめてみることもできましょう。例えば、次のようなやり方で自社・自部門の「技能者育成指標」を計算してみてはどうでしょうか。一種のアセスメント・テストです。

質問
「あなたの会社(事業所)では、技能系正社員を対象にどのような教育訓練を実施していますか」

これに対する7つの選択肢
(A群)
1 外部の教育訓練機関などが実施している研修を受講させる
2 定期的な社内研修を実施
3 自己啓発を奨励し、支援体制をとっている
4 改善提案や小集団活動への参加を奨励
(B群)
5 やさしい仕事から難しい仕事へジョブ・ローテーションを実施
6 上司が部下を、先輩が後輩を日常的に指導
7 指導者を決めるなど計画的OJTを実施

それぞれに対し、
・かなり実施している→2点
・少し実施している→1点
・ほとんど実施していない→0点
といった採点をしてみます。

A群、B群ごとに点数を合計し、
評点1 = A+B (0点~14点)
評点2 = B-A (-8点~6点)
という評点を作ります。

評点1は、教育訓練の取組みの熱心さ
評点2は、これまでずっと解説してきた“技能者育成指標”
にほぼ該当するとみなします(※2)。

冒頭の図がこの計算例です。この例では「取り組みの熱心さは8点、取り組みの方法を示す指標は-2点」などと数値化されるわけです。

ずいぶん、いい加減に作ったものです(笑)。でも、ここで計算された「評点2」について、前回の記事で挙げた「事業所特性別の指標」(図3-3、図3-4)と比べながら、自社の技能者の育成や技の伝承方法を検討してみることが多少なりともできるかもしれません。

■測定値はゴールでなくスタートライン
なお、蛇足ながら…。今回のように統計数値から導いた何らかの計算結果、あるいは組織/人事アセスメントで測定した何らかの属性・数値、その他もろもろ定量化した結果は、そのまま「結論(ゴールライン)」と捉えるべきものではありません。「数字が出たから安心して考えを止めてしまう」と、時に思考停止になりかねません(別記事「人事測定と人事評価の違い」参照)。

出てきた数字(およびそのプロセス)は、むしろ現実世界に考えをめぐらす「手がかり(スタートライン)」なのです。「数字で考える」には、数字で結論付けることより、数字から新たな課題を見つけるといった姿勢が大事なのではないでしょうか。

【注】
※1 「ものづくり産業における人材の確保と育成-機械・金属関連産業の現状-」:JILPT「調査シリーズ No.44」

※2 この計算方法は、もちろんJILPTさんによる研究ではありません。あくまでもこのWeb記事の筆者の私的な試みにすぎませんので、ご留意ください。


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